車もスーツも生ビールも。サブスクリプション型ビジネスの急拡大を記事で調査する

「夢洲」がはじめて記事に掲載されたのは1991年。島の名前が公募により決まった記事だった。夢洲の記事が増え始めたのは1997年。
2008年に開催されるオリンピックの立候補都市として日本オリンピック委員会（JOC）総会での決選投票により、横浜市を破って大阪市が決定した年である。海のオリンピックをテーマに、夢洲は選手村として活用される予定となった。

「サブスクリプション」が初めて記事に掲載されたのは1997年。サッカーの有料放送での独占放送に関する記事で、WOWOWのような有料放送を「サブスクリプションTV」と称しています。一定期間の契約で、パソコンソフトのバージョンアップと並行して最新のソフトと技術情報を提供する、オートデスク社のサポートプログラム「オートデスクＶＩＰサブスクリプション」が次に続きました。

2005年に掲載数の増加がみられます。マイクロソフトのMicrosoft Office「サブスクリプション型（購読型）ライセンス」制度が大幅改定された記事や米オラクル社がライセンスとサポートを含めたサブスクリプション型の価格形態に取り組んだことなどが話題になっています。

ソフトウェアはCD-ROMといった記録媒体によって販売される買い取り形式が主流でしたが、一定期間ごとに利用料を払うことで期間内のバージョンアップやサポートの追加料金が不要になるサブスクリプション型が徐々に広がっていきました。

2006年にスタートした、音楽配信サービス「ナップスター」を覚えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。ナップスターは日本国内で初めてサブスクリプション方式を採用した音楽配信です。

2012年には、SNSのミクシィが、サブスクリプション型ファッションコマース「プティジュテ」を始めたり、日本酒などの嗜好品やコスメ、洋服など様々なビジネスが展開されます。

2015年動画配信サービス「Netflix」や「アマゾン・プライムビデオ」がサービス開始したことで、記事が増え続けていきます。

2017年以降、さらに飛躍的に記事数が伸びていきます。音楽配信サービス「Spotify」、普段着レンタル「エアークローゼット」、コーヒー飲み放題カフェやラーメン、ステーキにポルシェ、家具、家電。さまざまな業種で新たなビジネスモデルが広がりました。

「売り切り」型からサブスクリプション型へ、メーカーもビジネスモデルを拡大、新たな収益を生み出そうとしています。例えばソニーでは、「プレイステーション4」の複数ゲームが遊び放題になる「PSプラス」に3630万人が加入、年間2千億円もの収入になっており、サブスクリプション型サービスは収益の柱となってきています。

2019年は「レクサス」などの車を利用できるトヨタの「キント」、キリンの工場直送で生ビールを家庭に宅配する「ホームタップ」など、ますますサブスクリプション型ビジネスが拡大するのは明らかです。3月14日までの時点で、すでに2017年の年間の記事掲載数を上回る2019年。今後もどんな記事が掲載されていくのか注目です。