お役立ちコラム

企画に使える 統計情報、調査レポートの探し方

2026年2月27日更新

記載内容は執筆時点の情報に基づきます。

企画立案や競合調査、マーケティング調査を行う際に、客観的な調査結果が必要になったことはありませんか?
新サービスや新製品の企画・開発を提案する場合なら、市場調査のデータを示すことで、そのサービスや商品が想定市場に需要があることを証明できます。
また、過去の成功事例や類似企業、競合他社の取り組みを紹介することで、自分たちのアイデアが実現可能であることを示すこともできるでしょう。
本ページでは新規事業の提案書を例に、基本的な企画書の骨子とそれぞれの項目で活用できるエビデンスの収集方法をご紹介します。

<エビデンス資料をオンラインで入手する5つの方法>

  1. 日経業界分析レポート
  2. 富士経済グループ マーケットシェアデータ
  3. 政府刊行の白書・統計情報(ものづくり白書、農林水産系白書、経済センサス、政府統計情報)
  4. 総務省の情報通信白書
  5. 新聞記事バックナンバー

企画提案と調査資料の使い方(例:新規事業提案書の場合)

アイデア・企画の理解を得るには、提案や情報に偏りがないか疑問を持つタイミングで説得力のある背景説明があるのがベストです。
ここでは一例として、新規事業の提案書を例に、エビデンスの活用箇所と活用例をご紹介します。

新規事業の提案書の説明内容として最低限必要な骨子は、以下となります(一般的な項目を例にしています。業界や商慣習によって項目は変動します)。

新規事業提案書の骨子例(★の部分に調査資料が役立ちます)

  • 前提条件:新規事業を開始する背景や目的(★)
  • 企画テーマ:事業の概要、企画・アイデア
  • 市場調査:ターゲット/市場規模/競合(★)
  • 企画詳細:事業によって創り出す価値
  • 企画詳細:事業の仕組み、サービス体系
  • 実施計画:開発計画・予算・見積
  • 実施計画:リスク分析(★)
  • 実施計画:ビジネス計画、売上計画、販促計画

前提条件や市場調査・マーケットの状況を説明する際に、統計や調査レポートがあると説得力が増します。
実施計画におけるリスク分析に、同業他社の事例や実際に起こった事例情報が役立ちます。

エビデンス資料をオンラインで入手する5つの方法

市場動向(現市場の概況、新市場に参入するなら新市場の動向)やターゲット、競合他社などプレイヤー情報は、「日経業界分析レポート」「富士経済グループ マーケットシェアデータ」のような、調査と分析で信頼を獲得している調査会社の情報が便利です。

  1. 日経業界分析レポート

    日経業界分析レポートは、各業界に精通した日本経済新聞の記者が業界情報を網羅的に、分かりやすく解説した市場分析レポートです。業界の現状を把握するための市場シェアや競争環境に加え、 業界の今後を知るための市場規模予測やバリューチェーン、技術・法規制の動向、グローバル市場の影響など幅広く網羅しています。

  2. 富士経済グループ マーケットシェアデータ

    富士経済グループマーケットシェアデータは、富士経済グループの市場調査レポートを元に市場規模、市場動向、トップシェア企業が1枚のレポートに集約されています。

  3. 政府刊行の白書・統計情報(ものづくり白書、農林水産系白書、経済センサス、政府統計情報)

    提案する内容によっては、政府や各省庁がまとめた業界白書や統計情報が役立つ場合もあります。
    マーケット調査会社のレポートのほかに、さらに俯瞰した背景情報を添えることで、市場を取り巻く社会背景の説明を強化することができます。

  4. 総務省の情報通信白書

    近年はサービスや製品の告知や販促に、メディアの利用特性との相性の分析が欠かせません。
    消費者がどのようなメディアに多くの時間を費やしているかを参照する際には、総務省の「情報通信白書」をエビデンスとして活用できます。

    出典:令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査(令和3年8月 総務省情報通信政策研究所)

    →「情報通信白書」のページ

  5. 新聞記事バックナンバー

    同業他社の動向や異業種・他地域の事例、リスク分析の参考例など、実例を報じる新聞情報はエビデンスとして信頼を得やすい情報です。
    G-Searchサービスの横断検索を使えば、約150の専門業界紙誌から情報を探すことができます。

    →G-Search新聞・雑誌記事横断検索の概要をみる

まとめ

本ページでは、統計情報や調査レポートの探し方として、以下の5つをご紹介しました。

  1. 日経業界分析レポート
  2. 富士経済グループ マーケットシェアデータ
  3. 政府刊行の白書・統計情報(ものづくり白書、農林水産系白書、経済センサス、政府統計情報)
  4. 総務省の情報通信白書
  5. 新聞記事バックナンバー

さまざまな情報源から提案にマッチするエビデンス情報を検索するのは手間がかかりますが、G-Searchサービスなら、複数のデータベースを情報をひとつのIDで使うことができます。
1の「日経業界分析レポート」、2の「富士経済マーケットシェアデータ」、5の「新聞記事バックナンバー」をご利用の際には、ぜひG-Searchサービスをご活用ください。

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本記事で紹介した調査方法は、G-Search会員登録が必要です。日経業界分析レポート、富士経済グループ マーケットシェアデータの他、過去40年分の新聞記事や人物情報など、様々なシーンで役立つビジネス情報を横断的に検索可能です。 クレカ会員ならオンラインで即時登録できます。

執筆:G-Search編集部

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